こんさるたんと奮闘記

日産自動車が総ての運動部を休止すると発表しました。
硬式野球部しかり卓球部しかり陸上部しかり何れも全日本優勝の経験を持つ名門実業団チームでした。
休部ということですが選手人材の確保・チーム育成など考えれば再開は在り得ない話ですので実質は廃部です。
ホンダも今年いっぱいでハンドボール部を解散します。アメフトのオンワード、アイスホッケーの西武、女子サッカーの田崎真珠も廃部です。

そもそも企業スポーツとは何か。
不況下でこういった廃部などの報道があると必ず触れられる話題ですが悩ましい。

以前は終身雇用制度ガチガチのなか、企業運動会や慰安旅行といった会社家族主義の象徴であり、社員の帰属意識を高めるための存在だったと言われています。
云わば福利厚生目的とでもいいますか。

国鉄はプロ野球球団を持っていたうえに各鉄道管理局ごとに野球部がありましたし、民営化前の電電公社も各地域に野球部が活躍していたのを憶えています。国営企業にして実業団チームを持っていたわけです。

また実業団は企業のステータスでもありました。
高度成長下で一流企業の仲間入りを目指す一流企業予備軍もまた競って実業団チームを作りました。
加えて地方中堅企業さえも何らかの実業団チームを持った時代です。

しかし、高度成長経済が終わりオイルショックとバブル崩壊に遭遇するといろんな企業がその存在意義を問い直すこととなります。
結果、多くの企業スポーツが廃部に追いやられました。
バブル後10年間で全国レベルの実業団チームが約360ほど解散したそうです。
そのレベルに達していないようなチームまで加えるとなると相当な数に上るはずです。
野球では東芝府中、熊谷組、バスケットボールのいすず自動車、陸上・女子バレーのダイエー・日立、アイスホッケーの国土開発などなど優勝経験を持つ名門ズラリですね。

以後、企業スポーツのあり方も変わってきたようです。
企業オーナーの意思はあっても株主や金融機関、あるときは社員の意向までも受け止めなければならない時代になったからです。
福利厚生という概念が失せた後では、少なくとも企業の社会貢献という名目での企業丸抱えのスポーツ活動投資は今は株主をはじめとした企業のステークホルダーを納得させるのに充分ではありません。
残る唯一の存在意義は企業の広告塔としての役割でした。

後述する実業団駅伝にその影が見られます。
続きは明日。

大成経営コンサルティンググループ
http://www.taiseikeiei.co.jp
（株）船井財産コンサルタンツ熊本　　　お問合せ
http://www.funai-zc.co.jp　　　　　　　fzc-m@taiseikeiei.co.jp